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football

よくわからないJリーグの放映権。分かりやすく分配と使途を解説!

こんにちは!へいちゃん(@kohei55net)です!

2016年7月20日、JリーグはDAZNと10年間で総額2100億円の従来にない大型な放映権契約を結びました。

改めてここで、Jリーグと放映権の関係をもとに、その配分や使い道について調べてみました!

2016年までは、スカパー!が頑張ってJリーグを応援してくれていました。もちろん、放映権を毎年40億円前後払ってくれて、私達はNHK以外でも見ることが出来ていました。

しかし、2017年からはDAZNと契約したことで、「新たな時代」に入りました。
具体的に、放映権とは?DAZNと契約したことで何が起きるのか?そのあたりを出来るだけ詳しく書いてみたいと思います。

放映権とは何か?

そもそも放映権とは何か?Jリーグにとっての放映権について説明していきますね。

Jリーグの放映権について

放映権とは、Jリーグの試合を中継したり放送したりする権利のことを言います。

正確に言うと、Jリーグでは「放送権契約」という言い方をします。 ※この記事では、便宜上「放映権」と表記します。

NHKでも民法でもラジオでもスカパーでも、どの放送局であってもJリーグの試合を中継したり、放送するには、Jリーグが管理している放映権を取得する必要があるんですね。

kohei55

こんにちは。このブログの管理者人こと、kohei55です。 例えばですが、テレビ局とJリーグとの間で、こんな感じのやりとりがあります。

 

テレビ局

Jリーグを見たいという視聴者が多いので、うちのテレビ局でJリーグの試合を放送したいと思っています!

Jリーグ

放送して頂けるんですね、ありがとうございます!たくさんのJリーグファンのためにも是非放送をお願いします!では、早速ですが、Jリーグの放映権を買って頂けたら、放送できますのでよろしくお願いします!

テレビ局

わかりました。では、2012年~2016年までの5年間を放送したいと思います!いかがでしょうか?

Jリーグ

わかりました。では、5年間の契約で1年あたり40億円程度で契約をしましょう!

テレビ局

わかりました。5年間Jリーグをうちで放送することにします!たくさんの人に楽しんでもらえるように頑張ります!

 

このように、Jリーグの試合を放送するための契約をテレビ局とJリーグの間で結ぶ必要があります。

 

Jリーグとプロ野球の放映権の管理には違いがある

上記に書いたように、Jリーグの放映権はJリーグが一括で管理しています。

一方、プロ野球の場合は、各球団で放映権の管理が行われています。簡単にメリットとデメリットをまとめてみました。

 

メリット

Jリーグ全体の底上げ

Jリーグ本体が放映権の管理を一括で行っているため、各クラブへの分配に大きな差が生じにくいんですね。すべてのチームが狙えるわけではないにしても、一定の「お金のないクラブ」がリーグ優勝することがまだまだ可能なリーグといえると思います。

実際に、年間予算がリーグで中位のサンフレッチェ広島は、2012年、2013年、2015年と、ここ5年で3度もリーグ制覇をしていますね。

 

デメリット

飛び抜けたクラブが出てこない

放映権料などJリーグから各クラブへ分配金に差がないため、Jリーグ全体の底上げには繋がっているが、飛び抜けた営業収益を持てるクラブが出てこないため、Jリーグのトップレベルのチームがアジアの中でも勝てない時代になっている、と言えますね。

ACLと呼ばれるアジアのクラブNo1を決める大会では、近年では日本のチームが優勝したのは、2008年のガンバ大阪が最後でした。しかし、2017年に浦和レッズがACLを10年ぶりに制覇してくれました。(ただ、DAZNとの契約締結以降、ACLよりJリーグの上位争いをすることのプライオリティが上がってしまい、あまり本気でACLを狙いにいっていない、という側面もあるとも言われています。)

2017年は、久しぶりに浦和レッズが優勝しましたが、2018年は出場4クラブのうち、3クラブが予選グループ敗退。残った鹿島アントラーズが2018年は初優勝を飾りました。

しかし、チャイナマネーを背景に世界中から代表レベルの選手を連れてくる中国や韓国のクラブに後塵を拝しているのは否めない部分はあります。

Jリーグの放映権の使途(使い道)

では、Jリーグの放映権は、実際にJリーグのクラブにどう配分されて、何に使われているのでしょうか?

各クラブへの分配金の「原資」として

Jリーグは、公益社団法人日本プロリーグという組織として、各スポンサーからの協賛金、Jリーグ主管入場料、グッズ販売など色々な方法で収益をあげながら、運営を行っています。

その中に、テレビ局に販売している放映権の収入も、もちろん収入源の1つです。

ちなみに、2016年度の放映権の収益は、約50億円でしたが、2017年はDAZNとの契約によって放映権収益が大幅に増えました。

その額、約170億円。元々Jリーグは経営危機に陥っていたため、苦渋の決断として2014~2015年は2ndステージ制にすることでスポンサー料を増やし、その危機を乗り越えたいという思惑がありました。

つまり、危機に瀕していたJリーグにとっては、DAZNとの契約は、まさに渡りに船だったのです。

つまり、放映権による収入は、すべてJリーグクラブへの分配金の原資になっています。

Jリーグ分配金

では、Jリーグから各クラブへの分配金は、どれくらい支払われているのでしょうか。

ご存知の通り、2017年からJリーグがDAZNで放送されるようになり、各クラブへ分配される均等分配金が大きく変わりました。

分配金の平均は、J1で約4.74億円

Jリーグの規約・規定によれば、各クラブへの分配金は、予め定められた比率に応じて分配されているようですが、2017年からはベースは均等分配金の3.5億円はどのクラブにも一律で配分されることになりました。

各クラブの状況に応じて金額が違ってきており、全クラブ一律というわけではないということですね。

Jリーグは、各クラブの経営の状態がどうだったのかがわかるように、「Jクラブ個別経営情報開示資料」というものを開示しています。

最新の開示データは、2018年度版になります。

ただし、3月決算の柏、磐田、湘南は7月頃リリースとなります

【出典:Jクラブ個別経営情報開示資料より】

クラブ名 分配金
札幌 3.92億
仙台 3.63億
鹿島 8.06億
浦和 3.89億
未発表
FC東京 3.82億
川崎 14.16億
横浜FM 3.71億
湘南 未発表
清水 3.77億
磐田 未発表
名古屋 3.63億
G大阪 3.91億
C大阪 5.54億
神戸 3.67億
広島 3.64億
鳥栖 3.58億
長崎 3.63億
J1総額
J1平均  4.83億

※J1総額には、上記未発表の3クラブは含んでいません。7月にリリース後、改めて更新します。

●2016年は、J1総額が40.42億円、J1平均2.24億円。

●2017年は、J1総額が85.33億円、J1平均4.74億円。

●2018年は、J1総額が72.56億円、J1平均4.83億円。(3クラブ除く)

2018年は、川崎が14億円、鹿島が8億円、C大阪が5億円と他クラブより圧倒的に分配金が多いのは、2017年の成績が反映されてのことです。

具体的には、理念強化分配金という種類の分配金が上の数字には含まれているため、他クラブとの分配金に大きな差が生じています。

DAZNが2017年からJリーグとパートナーとなり、2018年からいよいよ本格的にJリーグからの分配金が傾斜配点になってきたな、という印象です。

営業収益に占める分配金の割合はどれくらい?

各クラブの1年間の売上に占める収益として、分配金の比率を考えると、各々のクラブで割合が異なってきます。

2018年で1つトピックだったのは、これまでJ1の営業収益No.1は浦和レッズでしたが、ヴィッセル神戸が広告収入をぐんと伸ばし、96億円を稼ぎました。

それに対して、一番良さ規模の小さかったクラブは、我が地元V・ファーレン長崎の23億円でした。

96億の神戸への配分金が3.67億なので、わずか約3.8%。

対して、分配金が少ない部類に入る長崎の場合、23.23億円に対して3.63億円なので、約15%となる。

営業収益に占める分配金の割合でいうと、長崎は神戸の約3.9倍ほどになっています。

ただ、興味深いのは2連覇中の川崎フロンターレ。川崎の営業収益は約60億円。分配金は14億。分配金の割合は、約23%。

長崎よりも川崎の方が、営業収益における分配金の割合が高いというのも面白いです。

今後の課題は、Jリーグの価値向上とJクラブとの協力体制の構築

🔴J1クラブの平均営業収益・・・49.82億円

🔴J1クラブの平均分配金・・・4.83億円

上の数字からわかることは、Jリーグ本体からJ1クラブに対しての分配金が営業収益に占める割合が、平均9.6%と割合として少ないものであるということ。

Jリーグの各クラブの構造的課題

Jリーグの各クラブは、プロ野球と異なり、放映権収入については自分たちで努力しても増やすことが出来ません。

欧州のクラブと比較すると、営業収益に占める放映権収入の割合が、Jリーグクラブの場合は極端に少ないのが実情です。

ドイツやイングランドのクラブでは、日本よりもはるかに規模の大きいクラブでありながらも、放映権料の収益割合が3割から4割ほどで、それが大きな収入源の1つとなっています。

 

実は、Jリーグのレポートによると、2015年アジアを中心に世界の36カ国と地域で、Jリーグの試合が放送されているそうです。

それでも欧州と比べると、日本の場合は、Jリーグ自体の価値そのものが、マーケットで高いものではないという側面があります。

「より価値の高いコンテンツ」に成長させた上で、より高い放映権収入を確保していくことが、今後のJリーグ全体での課題となっています。

Jのクラブには、コンサドーレ札幌やアビスパに福岡など、100億円規模のクラブを目指すと公言するクラブもいくつかあります。

だが、実際には自助努力だけでは達成することが出来ない点をクラブ側の社長も認識しており、今後はJリーグとともに100億円クラブを目指していくためには、Jリーグとクラブとのさらなる協力体制が必要になってくると思います。

JリーグがDAZNと10年間で2100億円の大型契約を結ぶ

ご存知の通り、2016年7月20日にJリーグが、世界最大級のデジタル・スポーツコンテンツを提供するPerform Groupのライブストリーミングのサービス「DAZN」と2017年から2026年までの10年間で2100億円の放映権契約を結びました。

実際に、2017年は、約170億円ほどの放映権料収入があり、2016年までと比べて3倍以上の収益となっています。

このDAZNとの契約はどういうものなのか、これによってJリーグに今後どういう影響が生まれる可能性があるのか、少し考えてみたいと思います。

DAZNとは何か?

DAZN(ダ・ゾーン)は、イギリスに本拠地がある世界最大級のデジタル・スポーツコンテンツを提供しているパフォームグループという会社の配信するライブストリーミングサービス名称のことです。

この企業グループは、サッカー、野球、テニス、ラグビーなど色々なスポーツの試合や番組をすでに日本でサービス提供を開始しました。

テレビでも見れますし、スマホやPCやタブレットなどインターネット環境のあるところならどこでも、サッカー、野球、テニス、ラグビーなどの試合や番組を生放送で見たり、好きな時にオンデマンド(録画など)で見れる新しいサービスですね。

実際に、私もDAZNでJリーグの試合を毎週見ていますし、Wi-Fiのある環境なら外出先でも、カフェでも自由気まま観戦することができます!ただ、思わず声がでてしまうと、恥ずかしい思いをする時も。(笑)

自宅でもスマホで見るので、明らかにこれまでの観戦スタイルと変わりましたし、DAZNを契約してからは、NHKでJリーグを見ることがほとんどなくなりましたね。

 

Jリーグが結んだ10年間で2100億円という大型契約とは?

2016年に結んだ契約は、放映権の中でも「有料放送枠」に関するものです。

従来、Jリーグは、有料放送枠の契約として、スカパーと2012年~2016年までの5年間で推定年額40億程度の契約を結んでいました。

2017年からJリーグが結んだ契約は、2017年から2026年までの10年間を2100億円で契約するというものでした。

この大型契約によって、Jリーグから各クラブへ上位クラブに対しての成績に応じた優勝賞金や分配金も大幅に増やすことが可能になったことは、ご記憶の通りです。

 

NTTグループと結んだ「スマートスタジアム事業」とは?

今回の大型契約に伴って、DAZN(ダ・ゾーン)の提供元であるパフォームグループは、あのNTTグループと「スマートスタジアム事業」という協業契約を結びました。

これは、Jリーグ、NTTグループ、パフォームグループと一緒にスタジアムのインターネットの環境をもっと良いものにして色々なサービスを提供していきましょう、という話らしいです。

それによって何が起きるのでしょうか。

観戦の新しい楽しみ方が増える

日本のスタジアムでは、基本的にWi-Fiなどの高速インターネット環境が整備されていません。(一部除く)

Wi-Fi環境を整備し、高速インターネットが使えるようになることで、試合前やハーフタイムなど空いた時間に、DAZN(ダ・ゾーン)を使って試合の詳細なデータを見たり、1つ前の試合の動画をチェックしたり、前半の振り返りが出来るようになったり、新たな観戦スタイルが生まれるようになります。

 

スポーツを軸とした地域貢献や地域振興

スタジアムには、地震などの災害時は防災拠点となる。Wi-Fiが完備されることは、非常事態の際などに重要な要素になっていく、とJリーグの村井満チェアマンも仰っています。また、具体的な形は明らかにはなっていませんが、新規のファン獲得に向けて、スタジアム周辺の商業施設などとの連携機能も持たせていくとのことです。

基本的にスタジアムは、各行政が所有しているもののため、各地方自治体の理解や協力というものが必要になってくると言われているんですね。

Wi-Fiが完備されることは、防災という観点からも必要度が高いため、お互いにスタジアムやスポーツを軸として、地域コミュニティに貢献していくという方向性だろうと思います。

 

よりスポーツが日常の中に入っていく契機になる

デジタルデバイス(PC、タブレット、スマホ)の普及により、いつでも、どこでも、スポーツコンテンツを楽しむことが出来るようになり、もっとスポーツが日常の中に溶け込んでいき、ひいては社会的にスポーツの価値が高まっていくことが期待されている。

 

大宮アルディージャのNACK5スタジアムではすでに試験的導入済み

2017年から順次J1チームのスタジアムでWi-Fiが完備されることになっている。NTTが出資している大宮アルディージャでは、すでに7月から試験的にスタジアム全体をカバーする範囲のWi-Fiが設置されている。

※2018年長崎のトランスコスモススタジアムでは、Wi-Fiはまだ導入されていませんでした。

2100億円の大型契約によるメリット・デメリット

確かにこの2100億円の放映権は、Jリーグにとって大型契約です。

しかし、本当に果たしてそれは手放しで喜べるものでしょうか。

物事には良し悪しの両面があるように、この契約にも「メリット」と「デメリット」の両方があるのではないか、と考えます。

メリット

  • Jリーグの各チームに入ってくる分配金が増える可能性がある
  • 営業収益が増えることでJリーグにビッグクラブが生まれる可能性がある
  • 従来よりも低価格でJリーグを始めとしたスポーツコンテンツを楽しめる
  • 動画権利が放送会社からJリーグ保有に変わる
  • J1土曜開催、J2日曜開催といった縛りがなくなる
  • よりスポーツコンテンツが楽しめる土壌が作られる
  • スポーツの価値が社会的に高まる1つの契機になる可能性がある
  • 色々なスポーツで新しいファンやサポーターが増える
  • 複数のデバイスで、同時に試合を観れる

デメリット

  • 210億円/年を今後10年間は増やしようがない
  • Jリーグのコンテンツのとしての価値の上限(収益次第では上積みもあるとの報道)
  • 中継制作費をJリーグが負担する
  • 観戦可能数は増えたが、分析やディスカッションの番組がない

という感じでざっくり書いてみましたけど、基本的にはメリットの方が大きいのではないかなと思います。

これからの具体的に動きに注目したいですね!

今後の動き・影響について

さて、最後になりますが、2100億円という大型契約が今後Jリーグや日本サッカーにどういう影響を与えていくのか、その辺りの話はとても気になるところですよね。
すでにその影響は出始めているのが実情です。これからさらにクラブ間の「格差」が生まれやすい環境になってくることが想像できます。

2100億円の使い方について

基本的な路線としては、上位進出クラブへ傾斜配点となりました。

例えば、2018年のチャンピオンである川崎フロンターレには、優勝賞金3億円に加えて、理念強化分配金として、2019年から3年かけて総額約15億円が与えられます。

また、2位のサンフレッチェ広島には、2位の賞金1.2億円+総額7億円(2019-2021までの3年)。

このようにDAZNとの契約にとって、成績上位クラブとそのJリーグ100年構想に相応しいクラブには、これまでよりも遥かに実りのある金額を手にすることが出来ます。

これもすべてJリーグがDAZNとの契約を結ぶことが出来たからに他なりません。

【2018年最新版】Jリーグの賞金や分配金はいくら支給されるのか。Jリーグは、2017年から放送権をDAZNと10年契約を結んだことで大きく変わりつつあります。その変化の1つに、Jリーグの各クラブが受け...
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